南海トラフ地震の大阪への影響は?|津波被害と命を守る避難対策まとめ

南海トラフ地震が大阪を直撃したら、自分の住む地域はどうなるのか――そんな不安を抱える方は少なくありません。本記事では、想定される揺れや津波、浸水・液状化リスク、避難すべき場所、さらに命を守るための具体的な備えまで網羅的に解説します。危険度を正しく把握し、今日からできる対策を知ることで、万一の時でも冷静に行動できるようになります。あなたと家族を守る一歩を、ここから始めましょう。

南海トラフ地震の概要と大阪への影響

南海トラフ地震では大阪も震度6弱~6強程度の激しい揺れに見舞われ、沿岸部には最大5m(一部で6m級の可能性も)の津波が到達すると予測されています。低地では浸水や液状化の恐れが高く、都市機能の麻痺が懸念されるため、事前の備えが欠かせません。

また大阪は海抜の低い地域が多く、津波浸水が急速に拡大する恐れがあります。場所により津波到達は最短60分前後~120分程度とされ、浸水が始まると避難が難しくなるため、揺れが収まった直後の早期避難が命を守る最善の行動です。

大阪で想定される3大被害

南海トラフ地震が大阪を直撃した場合、以下の3つの重大な被害が生じると見込まれています。沿岸地域だけの問題にとどまらず、大阪府全域で影響が及ぶおそれがあるため、しっかり把握しておきたい内容です。

  • 人的被害
  • 建物被害
  • ライフラインの停止

順にその内容を確認していきましょう。

被害①人的被害

大阪で巨大地震が発生すると、建物の崩壊や津波、急斜面の崩落、火災など多様な要因により甚大な人的被害が予測されています。特に負傷者と死者の数は原因ごとに大きく異なるため、どの被害が最も深刻かを把握することが重要です。

以下は大阪府が示す最大規模の試算です。(令和7年3月中央防災会議)

原因

負傷者数

死亡者数

建物倒壊

約46,000人

約2,700人

津波

約1,000人

約2,300人

急傾斜地崩壊

約10人

約10人

火災

約11,000人

約4,700人

ブロック塀・自販機転倒、屋外落下物

約8,600人

約200人

※参考:中央防災会議

被害②建物被害

大阪で南海トラフ地震が発生すると、強烈な揺れや液状化、津波、斜面崩落、そして火災によって各種の建物被害が発生すると想定されています。大阪府が示す推計値では、半壊・全壊・焼失棟数はいずれも極めて大きく、原因ごとに特徴が異なるのが現状です。

以下に想定される棟数をまとめます。

原因

半壊棟数

全壊棟数・焼失棟数

揺れ

約241,000棟

約58,000棟

液状化

約57,000棟

約12,000棟

津波

約16,000棟

約1,300棟

急傾斜地崩壊

約200棟

約100棟

火災

約226,000棟

被害③ライフラインの停止

南海トラフ地震が起こると、電力・水道・ガス・通信といった幅広いインフラが機能を失う恐れがあります。停電になるとテレビや冷蔵庫、空調設備など主要な家電が使えず、日常生活の快適性が急速に低下する点が大きな問題です。

水が止まるとトイレを流せなくなったり、手洗いや入浴が難しくなり、衛生環境が悪化します。さらに通信が途絶すれば、家族との連絡や正確な災害情報の取得が困難になるため、避難行動にも影響が出ます。

大阪で見込まれるライフラインへの影響は次のとおりです。

ライフライン

項目

大阪の推計値

水道

断水人口

8,320,730人

電力

停電軒数

2,341,756軒

ガス

供給停止戸数

1,154,267戸

携帯電話

停波基地局率

48.5%

※参考:大阪市危機管理室

津波はどこまで来る?南海トラフ地震で想定される被害

大阪府は大阪湾に面しているため、南海トラフ地震が発生すれば大規模な津波被害が想定されています。とりわけ大阪市は人口密度が高く、沿岸部から河川へ波が入り込み、市街地まで到達する懸念があります。ここでは大阪で予測される津波の影響について整理します。

津波の高さ

大阪沿岸部の想定津波高さ図(出典:大阪市公式)

出典:大阪市公式

大阪沿岸で予測される津波の高さはおおむね0~5m(一部で6m級の可能性あり)とされています。中でも大阪市此花区・住之江区などでは最大5mに達すると見込まれ、発生時は極めて迅速な避難行動が求められます。

また、津波が2mを超えると木造住宅が大きく損壊する恐れが高まるとされており、地域によっては早めの避難判断が重要になります。

津波の到達時間

南海トラフ地震が発生すると、最短1時間50分ほどで1m超の津波が沿岸に届くと想定されています。一見余裕があるようでも安心できず、警報が出た際は即座の避難が重要です。また、大阪沿岸には防潮堤がありますが、地盤が沈むと到達前でも浸水する可能性が指摘されています。

※参考:内閣府公式

津波で浸水する地域

南海トラフ地震に伴う津波が進入した場合、泉大津市や高石市のほか、大阪市の住之江区・此花区・西淀川区などで、広い範囲が浸水すると予測されています。特に大阪市では、浸水区域が7,146 haに達するとされ、最悪の場合(堤防破壊時)には約11,072 ha(市域の約半分)が浸水すると見込まれています。そのため、沿岸部では相当な距離の避難が必要になります。

大阪湾沿いの以下のエリアが津波による浸水リスクが高い地域です。

  • 此花区
  • 港区
  • 大正区
  • 西淀川区
  • 住吉区
  • 西成区
  • 浪速区
  • 北区
  • 都島区
  • 中央区
  • 城東区
  • 住之江区

※参考:内閣府公式

※参考:大阪市公式

大阪の安全な避難場所と避難方法

南海トラフ巨大地震が起きると、大阪府内は広い範囲で津波による浸水が懸念されています。安全な避難先を選ぶには、どの場所が比較的危険度が低いのかを把握し、状況に応じて適切な判断ができることが重要です。

安全エリア上町台地(大阪城~住吉大社あたり)

大阪上町台地の地形と津波避難エリア図

上町台地は天満から住吉区まで南北に伸びる高い地形で、標高はおおむね20~30メートルあります。津波浸水の想定区域に含まれていないため、大阪市内では比較的安全性の高い高台とされています。

さらに阪神・淡路大震災の際も、周辺と比べると倒壊被害や液状化の発生が少なく、地盤が強い傾向が示されています。ただし、災害時には多くの住民が周辺から避難してくるため、道路の混雑や避難場所の過密が起きやすい点には注意が必要です。

移動手段が限られる状況も想定し、複数の避難経路を事前に把握しておくことをおすすめします。徒歩ルートも含めた計画を立てておくと安心です。

参考:大阪市公式

津波避難ビル・公共施設に避難する

大阪市には、津波避難ビルや水害時の避難ビルとして約3,000か所の施設が指定されており、各区に分散して配置されています。利用できる施設には学校・公民館・市営住宅・民間の協力による高層ビルなどが含まれ、3階以上へ避難できる構造が基本となっています。

自宅や職場周辺の避難先を正確に把握するには、自治体が公開するハザードマップや「マップナビおおさか」が役立ちます。普段から生活圏内の避難施設まで歩いて距離や所要時間を確認しておくと、いざという時に落ち着いて行動しやすくなります。

参考:大阪市公式

避難先を選ぶときに考えるべき3つのポイント

津波に備えて避難先を決めるとき、押さえておくべき項目は以下の3点です。

  • 津波到達までの時間と現在位置からの距離を踏まえ、安全に到達できる場所を選ぶ
  • 建物の構造や耐震性を確認し、新耐震基準の高層階など安全性の高い場所を優先する
  • 避難後の生活環境(食料・飲料水・トイレ設備など)が整っているかを判断する

大阪市では津波が到達するまで約110分とされています。避難先を選ぶ際は、無理なく移動できる距離かどうかを最優先で判断し、状況によっては近くの高層建物への垂直避難が適している場合もあります。

また、避難後も安心して過ごせるよう、新耐震基準を満たす3階以上の階層を目安にし、備蓄状況やトイレ設備など生活面の環境も確認しておきましょう。

参考:大阪市公式

南海トラフ地震に備えた対策5選

南海トラフ地震による被害を抑えるには、平時からの備えが欠かせません。あらかじめ準備を整えておけば、揺れを感じてからの避難行動が速くなり、避難先でも落ち着いて生活できます。大阪で想定される地震に向けて、次の5つの対策を確認しておきましょう。

対策①ハザードマップを確認する

大阪で津波リスクを理解するには、自治体が提供するハザードマップの確認が欠かせません。これは、被害が予測される区域や避難所の位置が掲載された地図で、地域の浸水範囲や安全な避難先を事前に把握できる点が最大の利点です。

大阪市は広い範囲が低地のため、水害への耐性が高くありません。住んでいる地域によっては津波で大きな浸水を受ける可能性があるため、自治体サイトから地図を入手し、家族で避難経路と避難場所を確認しておきましょう。

対策②建物の耐震化を行う

地震による倒壊や損壊を防ぐには、建物の耐震化を進めることが欠かせません。特に旧耐震基準で建てられた住宅は耐震性能が十分ではないと言われており、早期に耐震診断を受けて現状を把握することが重要です。診断の結果、強度が不足していると判断された場合は耐震改修を行いましょう。自治体の補助制度を活用すれば、費用負担を抑えながら対策を進められます。

対策③感震ブレーカーを設置する

地震時の電気火災防止用感震ブレーカー

感震ブレーカーは揺れを感知すると自動で電気を遮断する装置で、地震後の電気火災を抑える効果があります。阪神・淡路大震災では原因が特定された火災139件のうち、約60%が電気火災だったことが報告されており、電気トラブルの抑制は非常に重要な防災対策といえます。家庭用として導入しやすい製品も多いため、被害軽減のために設置を検討してみましょう。

対策④地震発生時の対応を把握する

南海トラフ地震の発生可能性が高まった際に発表される「南海トラフ地震臨時情報」は、必ず事前に通知されるわけではありません。そのため、地震が起きた瞬間にどう動くかを日頃から理解しておくことが非常に大切です。

揺れが発生したら

  • 【屋内】頑丈な机やテーブルの下に身を隠す
  • 【屋外】ブロック塀・ガラス・電柱・樹木など危険物に近づかない
  • 【屋外】安全な空き地や公園で揺れが収まるまで待機する

揺れが収まったら

  • 高台の避難所や津波避難タワーへ移動する
  • 正しい情報を入手し、冷静に行動する

対策⑤防災グッズを備蓄する

地震避難用防災グッズ一式(飲料水・非常食・懐中電灯など)

最後に、避難後の生活を守るための備蓄について確認していきます。

南海トラフ地震が発生すると、物流の停止やライフラインの断絶が長引く可能性があります。飲料水や非常食は最低3日分を目安に確保しておきましょう。いざという時にすぐ持ち出せるよう、防災リュックは玄関や出口付近に置くと安全です。

備蓄しておきたい主なアイテム:

  • 飲料水
  • 非常食
  • 懐中電灯
  • 携帯ラジオ
  • 衛生用品
  • 救急用品
  • ポータブル電源

南海トラフの備えにポータブル電源を選ぶ

南海トラフ地震では停電が長期化する可能性があるため、信頼性の高いポータブル電源を備えておくことが欠かせません。とくに実績のあるメーカーを選ぶことで、いざという時の電源確保がより確実になります。

■おすすめ①AORA 30 V2ポータブル電源(288Wh・600W)

軽量で避難時にも運びやすくソーラー充電にも対応

ポータブル電源 BLUETTI AORA 30 V2 製品バナー

AORA 30 V2は軽量で扱いやすく、停電時にも役立つ多機能ポータブル電源です。ソーラーパネルによる充電にも対応しており、避難生活でも電力を確保しやすい点が大きな安心材料となります。

AORA 30 V2は288Whの容量を備えた軽量モデルで、スマホやLEDライトなど小型家電の電源として最適です。アウトドア用途はもちろん、災害時の緊急用電源としても頼れる存在で、USBやACポートを搭載しているため幅広い機器に対応できます。

使用可能時間の目安は以下のとおりです。

  • 携帯電話:約16回
  • ノートパソコン:約4回
  • 電気毛布:約3.50時間
  • LEDライト:約24.6時間
  • 扇風機:約5.5時間

■おすすめ②AORA 100 V2ポータブル電源(1024Wh・1800W)

停電長期化時のライフライン確保に

ポータブル電源 BLUETTI AORA 100 V2 車載使用イメージ

AORA 100 V2は大容量で家庭の電力をしっかり支えるモデルで、停電が続く状況でもスマホや照明など生活に欠かせない機器を安定して使える点が大きな魅力です。災害時の電力不足に備えるうえで、非常に頼れる選択肢といえます。

AORA 100 V2は1024Whの容量を備えた11.5kgのコンパクト電源で、日常のアウトドアでは小型クーラーボックスや調理家電の運転に使え、非常時には冷蔵庫や炊飯器などの生活家電を支える頼もしい一台です。静音仕様で室内でも使いやすく、AC・DC・USBと幅広い出力に対応しています。長時間の電力供給が可能なため、停電時も安心して生活を維持できます。

使用時間の目安は以下のとおりです。

  • スマホ:約52回
  • ノートPC:約12.6回
  • Wi-Fiルーター:約46時間
  • 電気毛布(60W):約11.8時間
  • LEDライト:約52時間
  • 電気ケトル:約1.6時間

「普段使いの便利さ」と「災害時の安心」を両立するフェーズフリー電源として、家庭に備えておく価値が高いモデルです。


まとめ

南海トラフ地震は大阪に大きな影響をもたらす可能性があり、津波・浸水・液状化・停電といった複合的なリスクが想定されています。しかし、事前の備えを整えておけば被害は大きく減らせます。自宅周辺の危険度を知り、避難先や経路を家族で共有し、必要な防災用品を揃えておくことが何より重要です。一つひとつの対策が、あなたと大切な人の命を守る力になります。今できる準備から、ぜひ今日始めてみてください。

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