卒FIT後はどうする？売電終了後の選択肢と自家消費・蓄電を解説

2009年に開始された余剰電力買取制度や、その後の固定価格買取制度（FIT）を活用して太陽光発電を導入したご家庭の多くが、順次「卒FIT」を迎えています。高い価格での売電期間が終了したあと、発電した電気をどのように扱うべきか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。本コラムでは、卒FITの基本概要から、期間満了後の3つの主要な選択肢（売電、自家消費、蓄電池の活用）について詳しく解説します。また、近年注目を集めるポータブル電源やバックアップ電源を活用したライフスタイルについてもご紹介します。

卒FITとは？住宅用太陽光の買取期間満了を解説

まずは「卒FIT」という言葉の意味と、なぜ今対策が求められているのか、制度の基本を振り返りましょう。資源エネルギー庁の定義や制度の仕組みを理解することが、今後の最適な選択につながります。

固定価格買取制度（FIT）のおさらい

FIT制度（Feed-in Tariff）は、再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定期間・固定価格で買い取ることを国が約束する制度です。

住宅用太陽光発電の買取期間は「10年」が基本

資源エネルギー庁の規定によれば、住宅用太陽光発電（10kW未満）の場合、この固定価格での買取期間は「10年間」と定められています。この10年の期間が満了し、国が約束した高い買取価格での契約が終わることを一般的に「卒FIT」と呼びます。

卒FITを迎えるとなぜ対策が必要なのか？

10年間のFIT期間中は、電力会社が高い単価で余った電気を買い取ってくれていました。しかし、卒FITを迎えると状況が大きく変化します。

売電価格の大幅な低下

期間満了後は、自由契約として引き続き電力会社に買い取ってもらうことも可能ですが、売電単価は大幅に下がります。かつては1kWhあたり40円台などで買い取られていた電気が、卒FIT後は数円〜10円程度になることが一般的です。そのため、これまで通りの「売って利益を得る」モデルから「自分で使って電気代を節約する」モデルへの転換を検討する必要が出てきます。

自分のFIT買取満了時期はどう確認する？

ご自宅の太陽光発電システムがいつ卒FITを迎えるのか、正確な時期を把握することは非常に重要です。満了時期が近づくと、現在契約している電力会社から事前にお知らせが届く仕組みになっています。

電力会社からの通知をチェック

資源エネルギー庁のガイドライン等に基づき、電力会社は買取期間が満了する対象世帯に対し、個別の通知を行っています。

買取期間満了のお知らせ（ハガキや封書）

一般的に、買取期間が満了する4〜6ヶ月前頃に、現在電気を買い取っている電力会社から「買取期間満了のお知らせ」といったハガキや封書が届きます。ここには満了となる具体的な年月や、その後の手続きについての案内が記載されていますので、見落とさないように注意しましょう。

書類が見当たらない場合の確認方法

もしお知らせが手元に見当たらない場合や、事前に自分で確認しておきたい場合は、過去の契約書類などを参照する必要があります。

契約書の確認や電力会社への問い合わせ

太陽光パネルを設置し、電力会社と最初に結んだ「電力受給契約書」などの控えを確認し、受給開始日から10年後を計算することで満了時期がわかります。どうしても書類が見つからない場合は、現在電気を買い取ってもらっている電力会社へ直接問い合わせて確認しましょう。

卒FIT後の主な選択肢は3つ

卒FITを迎えた後の余剰電力の活用方法には、大きく分けて3つの選択肢があります。それぞれのライフスタイルや予算に合わせて、最適な方法を選ぶことが大切です。

それぞれの選択肢の特徴と方向性

ここでは、3つの選択肢の全体像を把握しましょう。どの方法を選ぶかによって、今後の電気代や万が一の災害時の備えが大きく変わってきます。

継続売電、自家消費、蓄電の比較

1つ目は別の事業者や現在の電力会社と自由契約を結んで「継続して売電する」方法。2つ目は昼間に家電などを動かして「自家消費する」方法。そして3つ目が、蓄電池などを導入して「貯めて夜間に使う」方法です。次の項目から、それぞれの選択肢を詳しく掘り下げていきます。

選択肢1｜自由契約で余剰電力を売電する

一つ目の選択肢は、FIT期間終了後も余った電気を事業者に買い取ってもらう方法です。売電単価は下がりますが、新たな設備の初期投資がかからないというメリットがあります。

新たな事業者との契約による売電

売電を続ける場合、買取をしてくれる事業者は自由に選ぶことができます。各社が独自のプランを提供しているため、比較検討が重要です。

継続して現在の電力会社に売る場合

特に手続きを行わなかった場合、多くは現在契約している大手電力会社等に自動的に移行し、その会社が設定する卒FIT向けの単価で買い取られることになります。手間がかからない反面、単価は低めに設定されていることが多いです。

新電力（PPS）など他の事業者に売る場合

様々な新電力会社（小売電気事業者）が、独自のポイント還元や、電気の購入契約とセットにすることで買取単価を上乗せするプランを提供しています。売電価格や契約条件は事業者ごとに異なるため、最新の情報を比較して契約を切り替えるのがおすすめです。

選択肢2｜太陽光発電を自家消費する

二つ目の選択肢は、売電価格が下がるのであれば、電力会社から高い電気を買う代わりに「自分で作った電気は自分で使い切る（自家消費）」という考え方です。

昼間の電力を自宅で効率よく使い切る工夫

太陽光発電は太陽が出ている昼間にしか発電しません。そのため、昼間に電気を使うライフスタイルへのシフトや、家電の使い方を工夫することが求められます。

エコキュートや家電の稼働時間を昼間にシフト

例えば、これまで深夜電力を使ってお湯を沸かしていたエコキュート（ヒートポンプ給湯機）の設定を変更し、太陽光で発電している昼間に稼働させることで、余剰電力を有効活用できます。また、洗濯機や食洗機などのタイマーを昼間にセットするのも手軽な自家消費の方法です。

電気自動車（EV）への充電

もし電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）をお持ちであれば、昼間の余剰電力を使って車に充電することで、自家消費率を大きく高めることができます。

選択肢3｜蓄電池を使って自家消費率を高める

三つ目の選択肢は、発電した電気をバッテリーに貯めておき、発電しない夜間や早朝に使う方法です。電気代の高騰が続く近年、最も注目されている対策の一つです。

発電した電気を貯めて夜間に使う

昼間に余った電気を売らずに充電し、電力会社から買う電気が高くなる夜間にその電気を使うことで、購入する電力量を減らすことができます。

災害時の停電対策としても有効

電気を貯める設備を導入する最大のメリットは、電気代の節約だけでなく「防災・停電対策」になる点です。台風や地震による大規模な停電が発生しても、電気が貯まっていれば照明や冷蔵庫、スマートフォンの充電など、生活に必須の電力を確保でき安心です。

家庭用蓄電池とポータブル電源/バックアップ電源の違い

「電気を貯める」機器の選択肢として、これまでは住宅の壁などに固定する「系統連系型の家庭用蓄電池」が主流でした。しかし最近では、手軽に導入できる「可搬型のポータブル電源・バックアップ電源」も強力な選択肢として選ばれるようになっています。

系統連系型（定置型）家庭用蓄電池とは

住宅の配電盤（分電盤）に直接接続し、家全体の電気をコントロールするタイプの蓄電池です。

メリットと注意点（導入コストや設置工事）

メリットは、太陽光パネルの余剰電力を自動的に判断して充電し、家中のコンセントでそのまま電気を使える点です。しかし、機器本体が高額であることに加え、大掛かりな設置工事が必要となり、導入にまとまった初期費用がかかります。

ポータブル電源・バックアップ電源とは

一方、設置工事が不要でコンセントから充電したり、独立したソーラーパネルから充電したりできる大容量のバッテリーが「ポータブル電源」や「バックアップ電源」です。

BLUETTIのポータブル電源を活用した新しい選択肢

家庭の配電盤に直接つないで余剰売電を自動最適化する家庭用蓄電池とは異なり、BLUETTIの機器は可搬・バックアップ型の電源として非常に柔軟に活躍します。

例えば、大容量ポータブル電源「BLUETTI AORA（アオラ） 300」や大容量バックアップ電源「BLUETTI Apex 300 + B500K」であれば、家庭のバックアップ電源として長時間の停電時も頼もしい存在になります。工事不要で導入でき、持ち運びもできるため必要な場所に動かして使うことができます。

また、既設の住宅用太陽光パネルとは別に、独立したソーラー発電キット「SORA 500W」を使用すれば、庭やベランダで発電した電気をBLUETTIに直接充電し、特定の家電をオフグリッド（電力網から独立した状態）で動かすといった、新しい自家消費の形も実現可能です。

卒FIT後に確認したい費用・契約・機器のポイント

卒FIT対策として新たな機器を導入する場合や、売電契約を見直す際、後悔しないために確認しておくべき重要なポイントを整理します。

導入費用と回収シミュレーションの重要性

新しい機器を導入するにはコストがかかります。日々の電気代節約分で、その初期費用をどれくらいの期間で回収できるか、冷静にシミュレーションすることが大切です。

ライフスタイルに合わせた機器選び

「とにかく全ての余剰電力を自動で最適化したい」「停電時だけ最低限の家電が動けばいい」「大掛かりな工事は避けたい」など、目的によって選ぶ機器は変わります。高額な定置型蓄電池だけでなく、BLUETTIのようなポータブル性を備えた大容量電源も比較検討し、ご自身のライフスタイルに合ったものを選びましょう。

太陽光パネルやパワーコンディショナの寿命・メンテナンス

卒FITを迎えるということは、太陽光発電システムを設置してから約10年が経過していることになります。機器の経年劣化にも注意が必要です。

機器の点検と買い替え時期の目安

太陽光パネル自体の寿命は長いですが、発電した電気を家庭用に変換する「パワーコンディショナ（パワコン）」の寿命は10年〜15年程度と言われています。卒FITのタイミングは、機器の点検や交換時期を見直す良い機会でもあります。

卒FITに関するよくある質問

最後に、資源エネルギー庁のFAQなどを参考に、卒FITに関してよく寄せられる疑問についてお答えします。

卒FIT後、何もしないとどうなるの？

Q:FIT期間が終わるのに手続きを忘れていた場合、発電した電気はどうなってしまうのでしょうか。

A:自動的に無償引き取り、または低単価買取へ移行 多くの場合、現在契約している電力会社が自動的に継続買取を行ってくれるか、場合によっては「無償引き取り」となってしまう事業者もあります。無償引き取りになると非常にもったいないため、必ず事前に電力会社からのお知らせを確認し、必要に応じてプランの変更や電源確保の検討をしましょう。

蓄電池の導入には補助金が使える？

Q:高額な機器の導入には、国や自治体の補助金制度が活用できる場合があります。

A:国や自治体の補助金制度を確認 家庭用の系統連系定置型蓄電池を導入する際、条件を満たせば国や各自治体から補助金が交付されることがあります（※制度は年度ごとに異なります）。ただし、可搬型のポータブル電源などは対象外となることも多いため、詳細は最新の情報を自治体や販売店にご確認ください。

まとめ

卒FITを迎えると、それまでのような高い固定価格での売電収入は得られなくなります。しかし、それは「電気を自給自足し、賢く使う」という新しいステップへの入り口でもあります。自由契約での売電継続、家電の稼働時間シフトによる自家消費、そして電気を貯める設備の導入など、選択肢は様々です。

特に近年は、大掛かりな設置工事が不要で、いざという時の防災対策や日常の節電にも活用できる「BLUETTI AORA 300」のような大容量ポータブル電源や「BLUETTI Apex 300 + B500K」のようなバックアップ電源、「SORA 500W」のような独立型ソーラーキットの人気が高まっています。「いきなり数百万円の家庭用定置型蓄電池を導入するのはハードルが高い」と感じる方は、こうしたバックアップ電源から、手軽に「電気を貯めて賢く使う」生活をスタートしてみてはいかがでしょうか。